トランスクリエーション

都心・横浜エリア中心の不動産(売買・賃貸),資産運用,不動産投資,プロパティマネジメントはトランスクリエーションにお任せ下さい。

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引越しマニュアル

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1.部屋探しを開始しよう!

  • 家賃、エリアなど希望条件を決めましょう。
  • 希望条件の物件情報を収集してみましょう。
  • お部屋を借りるために必要な費用を確認しましょう。

2.不動産会社に行って物件を探してみよう!

  • まずは「トランスクリエーション」に相談しましょう。

3.物件を内見しよう!

  • お部屋の中をチェックしましょう。
  • マンションの設備や管理状態を確認しましょう。
  • マンション周辺の環境をチェックしましょう。

4.いよいよ部屋が決定!契約をしよう!

  • 申込み時の入居審査に必要な書類を揃えましょう。
  • 賃貸借契約の準備と契約時の提出書類を揃えましょう。
  • 契約は大切な行為です。しっかりと内容を確認しましょう。

5.引越しをしよう!

  • 引越しに向けて新居をチェックに行きましょう。
  • 家具のレイアウトを考えましょう。
  • 処分するものや購入するものをリストアップしましょう。
  • 引越し方法を考えましょう。
  • 建物や周辺の道路なども確認しましょう。
  • トランスクリエーション管理物件への引越しは、指定引越業者へご依頼下さい。

6.引越し前の注意事項!

  • 粗大ごみはしっかりと清掃局に連絡して処分しましょう。
  • 電気、ガス、水道などの使用停止手続きを行いましょう。
  • 住所変更や転出・転入の手続きは早めに行いましょう。
  • 新聞などの配達も、前もって住所変更をしておきましょう。
  • 冷蔵庫や洗濯機は前日までに空にして、水抜きなどを行っておきましょう。
  • 新居からの通勤、通学用定期券なども、早めに購入しておきましょう。

7.お引越しの手続き

転出・転入届を出す
他の市区町村から引越した場合に必要な届出で、入居後14日以内に新住所の市区町村役場で手続きを行う必要があります。現住所の最寄りの市区町村役場などに印鑑を持参して「転出届」を提出します。ここで「転出証明書」を交付してもらい、新住所の市区町村役場などに提出してください。 ※引越先が同じ市区町村の場合は、印鑑を持参して「転居届」を提出します。
国民健康保険の転出手続き
国民健康保険に加入している人は、転出手続きと一緒または転出手続きの後に、現住所の最寄りの市区町村役場などへ、保険証と印鑑を持参して保険証を返却します。同じ市区町村内での引越の場合は不要です。
印鑑登録の廃止・登録手続き
実印を登録している人は印鑑登録を持参して廃止を申し出ましょう。
自治体によっては、転出届と同時に印鑑登録が廃止されるところもあるので、それぞれの市区町村役場に問い合わせてください。
また、新住所の市区町村役場などで新たな印鑑登録を行いましょう。
原動機付き自転車の登録変更手続き
ナンバーを新住所に移すときには、市区町村役場に印鑑、車両番号交付証明書、ナンバープレートを持参して、「廃車証明書」の交付を受けます。
この証明書を新住所の市区町村役場に持参して、新しいナンバーの交付を受けます。
ただし、ナンバープレートをつけていない原動機付き自転車の公道での使用は認められません。
同じ市区町村内での引越の場合は不要です。
郵便局へ移転の連絡をする
最寄りの郵便局で、「転居届」のはがきをもらってきます。
このはがきに新住所を記載したうえで署名捺印してポストに投函すれば、
旧住所に届けられた郵便物を1年間転送してもらえます。
なお、更新される際には、再度、最寄りの郵便局に転居届を出してください。
インターネットの手続き
同じプロバイダを継続してご利用になる場合は、住所の移転手続きを行う必要があります。
手続きは、接続方法と各プロバイダの契約内容によって手続きが異なります。

【ADSLや光ファイバ回線をご利用の場合】
引越し前に回線移転等の手続きを行い、現住所と引越し先での利用開始日を調整します。
移転手続きの方法は、各プロバイダによってことなりますので、契約しているプロバイダにお問合せください。

【ダイヤルアップ回線接続をご利用の場合】
ロバイダに引越し後の住所と電話番号を登録します。
その他の住所変更手続き
その他、「銀行」「生命保険・損害保険」「クレジットカード会社」など、契約している各会社への連絡が必要となる場合があります。
また、マイラインなどでNTT以外の通信会社と契約している場合パソコンや家電など、保証やサポートを受けるために住所登録してある場合、衛星放送会社やインターネットプロバイダーと契約している場合、そのほか会員証を交付するさまざまなサービス(ビデオレンタルやスポーツクラブなど)各種資格の運営機関・JAFなど、できるだけ早い段階で、住所変更が必要なものをリストアップしておきましょう。

8.ライフラインのお手続き

電気・水道・ガスの利用に際しては、各自使用者からの使用開始手続き(連絡)が必要になります。ご確認の上、お手続きをよろしくお願いいたします。

電力会社へのお手続き
通常、電気は部屋内のブレーカーを入れれば使用できます。 使用開始日を電力会社に備え付けの連絡ハガキや電話でお知らせ下さい。 なお、「電気温水器(貯湯式)」をご利用の場合は、電力会社に通知しないと即日使用できない場合があります(深夜電力で沸かすため、使用は翌日からとなります)。その場合は、電力会社に電気温水器であることをお知らせ下さい。
水道事業者へのお手続き
通常、水道は部屋外の元栓を開ければ利用できます。 利用開始日を備え付けの連絡ハガキや電話で水道局営業所にお知らせ下さい。
ガス会社へのお手続き
ガスの使用するために、開栓しますが、作業にはお客様の立会いが必要です。 開栓の希望をガス会社に連絡して下さい。ガス器具には都市ガス用とプロパンガス用の2種類があるので、供給されているガスを確認の上、適応した器具をお使いください。 なお、ガス会社の予約状況によっては、開栓までに時間がかかる場合がございますので余裕を持って連絡するようにしましょう。(注意:LPGは預かり金が発生する場合があります。)
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